YouTube収益化の条件【2026年最新】2027年の変更点も解説

YouTubeの収益化の条件は、チャンネル登録者1,000人以上に加えて、直近12か月の公開動画の総再生時間4,000時間以上、または直近90日間のショート動画の視聴回数1,000万回以上のどちらかを満たすことです(2026年11月時点)。さらに、YouTubeの収益化ポリシーを守っていること、コミュニティガイドラインの違反警告がないこと、2段階認証をオンにしていること、AdSenseアカウントをリンクすることも必要です。日本はYouTubeパートナープログラムの対象国です。2027年2月1日からは、新しく申請するチャンネルに必要な再生時間とショート視聴回数が2倍になります。

収益化の条件を一覧で確認

4,000時間に数えられるのは、公開されている長尺動画の再生時間だけです。限定公開、非公開、削除した動画、広告経由の視聴は含まれず、ショートの視聴も再生時間には入りません。ショートには1,000万回という別のルートがあります。1つのチャンネルで長尺とショートを両方投稿しても、それぞれの基準は別々に満たす必要があります。

500人から使える収益化の下位条件

一部の国では、もっと早い段階の条件があります。登録者500人、直近90日に3本の公開動画、そして直近12か月の再生時間3,000時間か直近90日のショート視聴回数300万回です。これで使えるのはメンバーシップ、Super Chat、Super Stickers、Super Thanks、YouTubeショッピングで、広告収益は対象外です。この下位条件は国によって提供状況が違うため、日本のチャンネルで申請できるかはYouTube Studioの収益化タブで確認してください。

数字以外に必要なこと

• パートナープログラムの対象国に住んでいること。日本は対象です。
• コミュニティガイドラインの違反警告が有効になっていないこと。
• Googleアカウントで2段階認証をオンにしていること。
• 支払い用のAdSenseアカウントを1つ持っている、または作れること。日本の銀行口座で円で受け取れます。
• 再利用コンテンツや繰り返しの多いコンテンツの規定を含め、収益化ポリシーを守っていること。収益化後は米国の税務情報の提出も忘れずに。未提出だと収益全体に対して最大24%が源泉徴収される場合があります。

審査の流れと期間

条件を満たして申請すると、審査担当者がチャンネル全体を確認します。見られるのは、チャンネルのメインテーマ、再生回数の多い動画、最新の動画、タイトルや説明文などのメタデータです。YouTubeによると、結果はおおむね1か月以内に届きます。不承認の場合は、通常30日後に再申請でき、不承認が続くと待ち期間は長くなります。その間に、使い回しや手抜きに見える動画を削除するか作り直しておきましょう。

顔出しなし・AI動画は収益化できるか

顔出しなしのチャンネルやAIを使ったチャンネルも、毎日のように収益化されています。ルールが問題にするのは、同じテンプレートで大量生産され、ほとんど違いのない動画です。YouTubeは2025年7月にこの規定の名前を「繰り返しの多いコンテンツ」から「オーセンティックでないコンテンツ」に変えました。他人の動画をそのまま使う再利用コンテンツも対象です。ゆっくり解説のような解説系でも、動画ごとに台本、構成、視点を変え、自分の解説や物語を加え、アップロード時に求められたらリアルなAIコンテンツであることを開示しましょう。

4,000時間を早く達成する方法

再生時間は、視聴回数と平均視聴時間の掛け算です。4,000時間は24万分なので、1本あたり長く見てもらえるほど、必要な視聴回数は少なくなります。

収益化を目指すチャンネルが8〜15分の動画を作るのはこのためです。歴史、解説、ストーリー、ドキュメンタリーなど、最後まで見たくなるテーマが向いています。ショートも無駄ではありません。ショートで増えた登録者が長尺動画を見つけてくれるからです。広告以外の稼ぎ方はYouTubeで稼ぐ方法、ショートの収益はYouTubeショートの収益化で詳しく解説しています。